教育業界に転職するには?仕事内容や年収、求められる人材を解説!

こんにちは。callingood編集部です!本日は業界理解シリーズとして、教育業界についてまとめてみました!

教師や塾講師などのイメージが強い教育業界。実は他にも、社会人向けスクールや通信教育系の仕事が教育業界の仕事に当てはまります。

今回は、教育業界に興味があるけど教員免許などは持っていないという方にも教育業界に関わることができるような仕事や、今後の動向などについてご紹介していきます。

教育業界への転職を考えているという方におすすめです。転職活動の参考にしてみてください。

教育業界って?

教育業界は教師や保育士、塾講師などのイメージが強いと思いですよね。教育系の企業も多数存在しており、直接何かを教える仕事のみではありません。

そこでまずは教育業界がどんな業界なのか見ていきたいと思います。

教育業界の企業は、主に3つに分けることができます。

進学塾、予備校の運営…ナガセ、早稲田アカデミーなど

通信教育系…ベネッセコーポレーションなど

社会人向け教育系…TAC、ユーキャンなど

このように一言に教育業界といってもその対象は幅広く、企業数も多く存在しています。

教育業界の仕事内容は?

次に、教育業界の仕事内容について詳しく見ていきましょう。

教育業界の仕事内容は、運営スタッフの仕事などがイメージしやすいかもしれませんが、今回は、教育業界の「営業職」に焦点を当ててご紹介していきたいと思います。

教育業界の営業職は大きく分けて、「個人向け営業」と「法人向け営業」の2つになります。

「個人向け営業」は、スクールでの営業と個人宅への訪問営業が中心です。

スクールに問い合わせにきた方に対して、見学などの対応を行い、申し込みに繋げていきます。主に英会話やITなどの教室を持っている業態が行なっています。

訪問営業は、家庭教師や教材の販売の業種が多く、直接お子さんのいる家庭に向けて訪問し営業をかけます。

反対に「法人向け営業」では、会社に対して社員向けの研修や教育サービスなどの営業を行います。

新入社員に向けや幹部向けの研修に加えて、業務に関する特定のスキルなどの研修もあるため、業界の知識をある程度持った上での提案が重要になってきます。

教育に関連する仕事はここで紹介している仕事以外にもたくさんあるので、興味がある場合には、求人などの詳細をチェックしてみるのがおすすめです。

教育業界に向いている人は?転職先はどんなところがある?

では、教育業界にはどんな人が向いているのでしょうか。

どの業界の営業職であっても言えることですが、やはり人と話すことが苦にならないことが重要です。

教育業界は、どちらかと言えば個人への営業が中心となるため、他人に対して興味を持って、コミュニケーションを円滑に取れる能力が必要となります。

あまり人に興味がないという方には、少し難しい仕事かもしれません。

また、相手が求めていることに対して、的確な提案ができる力も必要です。教育業界では、生徒の集客がカギとなってくるので、相手の要望に合わせた提案力とクロージング出来る力が求められます。


教育業界からの転職先としては、同じ営業職であれば比較的広い分野で活躍出来る可能性が高いです。同じように個人に関わることの多い人材業界、それまでの経験や知識を活かして教材をつくる出版社なども転職しやすい業界でしょう。

→教育業界への適性をキャリア相談で判断する

気になる!教育業界の平均年収は?上位5社をランキング

そして転職する上で、チェックが欠かせないのが収入ですよね。

業界の平均年収と、トップ5の企業を見ていきたいと思います。

有価証券報告書を元に集計したデータによると、全体の平均年収は521万円

トップ5の企業とその平均年収は下記の通りになります。

<上位トップ5>

ベネッセHD …942万円

学研HD…931万円

ナガセ…703万円

リソー教育…631万円

ヒューマンHD…572万円

ベネッセや学研などのホールディングス企業になると、管理部門なども含まれているため比較的高い年収となりやすいです。

職種やポジションによって大きな変動もあるため、希望の会社があれば年齢ごとの年収なども、転職を考える上では重要なポイントとなってきます。

参考文献:https://gyokai-search.com/

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教育業界の今後は?

少子化の影響もあり、教育業界の今後が不安なんて声も聞きますが、実際に業界の今後はどうなのでしょうか。

確かに少子化ではありますが、一人っ子やふたりっ子の家庭が増えたこともあり、子供一人あたりにかける教育費=塾に通う児童は年々増加している傾向にあります。

脱ゆとり教育によって、小中学校では授業時間も増え、英語教育なども強化していく傾向にあるため、これからますます塾に通う児童は増加していく見込みです。

そこで今後はどのように各社違いを出して、集客しているかが重要になってきます。

また、教育もデジタル化が進んでいますので、オンラインやIT機器を導入した教育方法は増えていくと予想されています。

転職活動するには?

転職する際に利用されるサービスが多くあり、正直何を使えば良いのか分からないかと思いますが、転職方法は大きく分けると以下5つあります。

転職方法

  1. ハローワーク
  2. 求人媒体
  3. 知人紹介
  4. 自主応募
  5. 転職エージェント

それぞれメリット・デメリットがありますが、多く利用されているのはネット検索。
例えば、 DODAやリクナビNext、ビズリーチといった「求人媒体」の利用かと思います。

そういった意味で、「転職サイト」と「ハローワーク」を併用して利用するのが良いかと思います。

もし、ご自身のご志向や価値観に合う企業や優先したい条件が決めかねている場合は、我々のようなエージェントがお力になれると思います。
その企業にとって経営的に重要なポジション幹部層の求人知られざる優良企業などは、非公開として転職エージェントに依頼しているケースがあり、もしご興味があれば、転職エージェントも同時に利用しながら転職活動も良いかと思います。

転職エージェントを利用したことがない方も多いかと思いますので、簡単にご説明させて頂きますと

転職エージェントとは?

  1. 企業との仲介を行うため<給与交渉・社風・カルチャー・ポジションなど>の交渉を行う
  2. 質の高い有益な情報を得ることができる
  3. 客観的なアドバイスが貰える
  4. 書類や職務経歴書の添削を行える
  5. 面接対策の実施
  6. 知られざる優良企業の求人を保有している
  7. 地方企業とのコネクションが強いエージェントであれば、生活水準でのアドバイスも

といったサポートを受けることができます。

最初は不安だと思いますが、サポートの違いや求人数も変わってきますので、まずは数社登録をしてみて実際にキャリアコンサルタントに直接会ってみた上で、実際にサポートを進めてもらうエージェントを比較検討してみることをおすすめします。

教育業界といっても企業で仕事内容が異なるため求められる能力も変わってきます。

そういった意味で、お気軽にご相談頂けますと幸いです。

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海老原 舜

【大手/スタートアップ/web/人材/海外/地方/コンサル/エグゼクティブ/製造/建築/医療/金融など】多岐に渡る転職支援に強みを持ち知見を有する。

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